※各指標の定義・根拠・出典等については、こちらのページをご覧ください。
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「入学段階では、どちらが優秀な学生が集まっているか」
項目名 | 数値単位 | 数値年度 | 青山学院大学 法学部 | 立教大学 法学部 |
大学全体の学部生数(人) | 大学 | 2015 | 17601 | 19481 |
学部の学生数(人) | 学部 | 2015 | 2150 | 2565 |
入試難易度(河合塾) | 学部 | 2016 | 60 | 60 |
入試難易度(駿台) | 学部 | 2016 | 57 | 56 |
入試難易度(ベネッセ) | 学部 | 2016 | 69 | 71 |
入学者数(人) | 学部 | 2016 | 509 | 570 |
競争入試での入学者(人) | 学部 | 2016 | 343 | 346 |
競争入試の割合(%) | 学部 | 2016 | 67.40% | 60.70% |
入試方式の数(競争入試) | 学部 | 2015 | 4 | 5 |
現役入学者の比率(%) | 学部 | 2016 | 79.4 | 数値なし |
入試難易度は「河合塾」の数値のみ互角だが、「駿台」は青山学院大法学部、「ベネッセ」は立教大法学部の方が上の数値を出している。その差はわずかであり、ほとんど難易度の差はないと考えていいだろう。
「競争入試の割合」は青山学院大法学部の方が有意に高く、入試方式の数も少ないことから、実際の偏差値はやや青山学院大法学部が高いとみても良いかもしれない。
(MARCHクラスの大学では、競争入試(一般入試、センター試験利用入試)で入学する学生の方が、推薦入試や附属高上がりの学生よりも学力が高いケースが多い。その意味で、競争入試で入った学生の割合が多いほど優秀と言えるのだが、競争入試の割合を高くすると、間口が広がってしまうことで入試偏差値が下がる恐れもある。その他、偏差値を下げないための方策として、入試方式を増やして、各入試方式の定員を小さくすることで見かけの偏差値を維持するという手法もある。)
したがって、入試難易度は、青山学院大法学部が少しだけ上とみていいだろう。
「費用対効果はどちらが高いか」
項目名 | 数値単位 | 数値年度 | 青山学院大学 法学部 | 立教大学 法学部 |
4年間でかかる学費(万円) | 学部 | 2015 | 444 | 456 |
学生還元率(%) | 大学 | 2015 | 31.80% | 38.40% |
奨学費(円) | 大学 | 2015 | 385,868,990 | 680,670,582 |
学生一人当たりの奨学費(円) | 大学 | 2015 | 21923 | 34940 |
卒業率(%) | 学部 | 2014 | 73.9 | 78.3 |
最寄駅の平均家賃(万円) | 2016 | 9.5~10 | 6.5~7 |
4年間でかかる学費については、青山学院大法学部の方が12万円ほど安い。ただし、学科や専攻によって学費が違う可能性があるため、詳細な比較は各大学のホームページをご確認いただきたい。
一方で、学生還元率や一人当たりの奨学費は立教大が勝っている。
なお、一人暮らしをする場合、キャンパス周辺の家賃を考えてみると、コスト的には立教大の方が割安となることが予想される(両大学の場合、徒歩圏内に住むケースは少ないであろうが、大学と住居が近ければ利便性も高く、充実した学生生活になる可能性が高いという考えからこの家賃相場を比較している)。
一方で、留年リスク(4年間で卒業できない比率)については、青山学院大法学部の方が5%ほど高いのも一つの判断材料にはなるだろう(言うまでもなく、留年した場合には余計に学費がかかる)。
以上の通り、見かけの学費では立教大が高いが、実際のコスト面では、ほぼ互角ということになろう。
「どちらの大学が充実した学生生活を過ごせるか」
項目名 | 数値単位 | 数値年度 | 青山学院大学 法学部 | 立教大学 法学部 |
学部 | 2016 | 青山【都市型】 | 池袋【都市型】 | |
1年以内退学率(%) | 学部 | 2014 | 1.2 | 0.3 |
4年間退学率(%) | 学部 | 2014 | 5.4 | 1.2 |
入学者の地元占有率(%) | 学部 | 2016 | 26.7 | 数値なし |
大学全体の首都圏出身比率(%) | 大学 | 2015 | 66 | 73.3 |
女子入学者の割合(%) | 学部 | 2016 | 46.8 | 48.9 |
大学全体の女子学生数(人) | 大学 | 2016 | 8707 | 10377 |
大学全体の男子学生数(人) | 大学 | 2016 | 9027 | 9069 |
大学全体の女子学生比率(%) | 大学 | 2016 | 49.10% | 53.40% |
女性ファッション誌登場人数(人) | 大学 | 2011 | 277 | 120 |
受入留学生数(人) | 学部 | 2015 | 34 | 17 |
留学生比率 (留学生数/全学生数) | 学部 | 2016 | 1.60% | 0.70% |
長期留学派遣学生数(人) | 大学 | 2015 | 84 | 121 |
長期留学派遣の割合(%) | 大学 | 2015 | 1.90% | 2.50% |
ST比(人) | 学部 | 2015 | 53.8 | 58.3 |
専任教員数(人) | 学部 | 2015 | 40 | 44 |
一人当たり貸出冊数(冊) | 大学 | 2015 | 9.7 | 10.3 |
<キャンパスの立地>
青山学院大法学部は、巨大ターミナル駅の渋谷、ハイセンスな街として知られる表参道から徒歩圏内の抜群の立地にキャンパスを構える。表参道周辺の物価は高いだろうが、若者の街・渋谷にも近いため、キャンパス立地の利便性は極めて高いといえる。
一方の立教大法学部も、巨大ターミナル駅である池袋駅から徒歩7分の抜群の立地。立教大のイメージと違い、池袋にオシャレなイメージはあまりないが、その分、物価面などで学生にとっては過ごしやすい街かもしれない。
キャンパスの立地については、はっきり言って甲乙はつけがたい。違ってくるのは街のイメージくらいで、池袋の渋谷のどちらが好きか、という判断になるだろう。
<ドロップアウトリスク>
続いて、誰しも避けては通れない、ドロップアウトのリスク。せっかく頑張って勉強して大学に入学したのに、退学してしまっては元も子もない。双方とも大規模大学であるため、退学率は注視すべきデータであるが、立教大法学部の方が低いことがわかる。
なお、大学通信社による2016年度「面倒見が良い大学」ランキング(進学校の進路指導教員にアンケートを行って選定)においては、青山学院大は27位(26ポイント)、立教大が23位(28ポイント)となっており、高校教育の現場においては、立教大の方が「面倒見が良い」という印象があるようだ。つまり退学率のデータと一致している。
<学生の属性>
次に、学生の属性を比較していくと、オシャレなミッション系大学という共通項からか、似ている部分が多い。ともに女子学生比率の高いが、この2校では比較にならないのがわかる。多くの大学において、法学部では男子学生が多いのが一般的であるが、双方とも約半数が女子学生である。
違いを見つけるとすれば、地方出身者については青山学院大の方が多い特徴がある。8%弱ほどの差ではあるものの、地方出身者にとっては、青山学院大の方が同郷の仲間がいる可能性が少し高く、学生の輪に溶け込みやすい可能性はある。
なお、留学生比率については、青山学院大法学部の方が多く、国際色豊かな教育環境という意味では、青山学院大学が優れているといえる。
<教育面>
次に、教育面を比較していくと、現在、各大学が競うように力を入れている「留学」については、立教大がやや優勢か。先輩の学生が留学に行っている割合が多ければ、自然と留学が身近になるため、もし留学をしたいと考えているのであれば、留学している比率の高い方へ行くというのも一つの手だろう。
一方で、専任教員一人当たりの学生数(ST比)は、青山学院大の方が低く、青山学院大法学部の方がより「少人数教育」の環境が整っているといえる。
なお、学生がどれだけ勉強しているかの指標の一つである「一人当たりの貸出冊数」については、ほぼ互角という数字が出ている。
実際の教育効果については、比較が難しいが、大学通信社が進学校の進路指導教員に「進学して伸びた大学」と「進学して伸び悩んだ大学」をアンケートしている。
2014年10月に実施したアンケートでは、「進学して伸びた」と答えた数は、青山学院大が9人、立教大が16人、一方で「進学して伸び悩んだ」と答えた数は、青山学院大が9人、立教大が4人であり、高校側の印象では、立教大の方が勝っているようだ。
その他の比較としては、同じく大学通信社による2014年度「入学後、生徒の満足度が高い大学」ランキング(進学校の進路指導教員が投票することで選定)において、青山学院大は21位(24ポイント)、立教大は13位(47ポイント)となっている。こちらでも立教大がやや優位のようだ。
上記を総合すると、充実したキャンパスライフという観点から見ると、ほぼ互角のような印象を受ける。
「どちらが幸せな人生を送れる進路に進めるか」
項目名 | 数値単位 | 数値年度 | 青山学院大学 法学部 | 立教大学 法学部 |
主要企業400社への就職率(%) | 大学 | 2016 | 29.800 | 28.300 |
卒業生数(人) | 学部 | 2015 | 469 | 593 |
進学者数(人) | 学部 | 2015 | 17 | 21 |
進学率(%) | 学部 | 2015 | 3.60% | 3.50% |
公務員就職者数(人) | 学部 | 2015 | 56.000 | 71.000 |
公務員就職比率(%) | 学部 | 2015 | 11.90% | 12.00% |
警察官就職者数(人) | 大学 | 2015 | 16 | 12 |
国家公務員総合職(人) | 大学 | 2015 | 4 | 3 |
CA採用数(人) | 大学 | 2014 | 50.000 | 24.000 |
国会議員の数(人) | 大学 | 2015 | 10 | 5 |
上場企業の社長数(人) | 学部 | 2006 | 数値なし(5人以下) | 数値なし(5人以下) |
社長の数(人) | 大学 | 2015 | 4025 | 4023 |
社長になりやすさ (社長の数/学生数) | 大学 | 2015 | 0.23 | 0.21 |
上場企業の役員数(人) | 学部 | 2006 | 数値なし(46人以下) | 数値なし(46人以下) |
上場企業の役員数(人) | 大学 | 2015 | 233 | 250 |
上場企業の役員になりやすさ (上場企業役員数/学生数) | 大学 | 2015 | 0.013 | 0.013 |
<大企業に入りたい>
大企業社員として就職すれば、身分は安定し、給与・福利厚生などの待遇面での心配も少ない。その意味で、主要400社への就職率を比較材料として示しているが、ほぼ互角という数字が出ている。
いわゆる「学歴フィルター」の対象としては、青山学院大法学部と立教大法学部で差がつくことは考えられないため、いかに充実した(中身のある)大学生活を送るかによって、大企業に就職できるか・できないかは変わってくるだろう。
<法曹(弁護士、検察官、裁判官)になりたい>
法学部を選ぶのであれば、弁護士などの法曹になりたい人も多いと思うが、もし法曹として進路を希望するのであれば、残念ながら他のMARCHの法学部と比べて双方とも司法試験を目指す環境は整っていないようである。というのも、双方とも「進学率」が低いからだ。
法科大学院(ロースクール)が設立されて以後、大学別の司法試験合格者ランキングは当然のように「大学院」の数字となっており、学部レベルでのランク付けは難しくなっているのが現状である。ロースクールに進学する割合がこれだけ少なければ、法曹を目指す学生があまりまわりにいない(=司法試験合格に向けた勉強がしにくい)と考えられる。
どうしても弁護士や裁判官などの法曹を目指したいというのであれば、別の大学に進学した方が無難かもしれない。
<公務員になりたい>
学部単体の公務員就職比率は、ほとんど変わらない。どちらに進学しても公務員になれる確率は変わらないだろう。
<主要な就職先の比較>
青山学院大学 法学部 | 立教大学 法学部 |
東京都特別区 | 三井住友銀行 |
みずほフィナンシャルグループ | 国家公務員 |
三井住友銀行 | 三菱東京UFJ銀行 |
全日本空輸 | みずほフィナンシャルグループ |
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 | 三菱UFJ信託銀行 |
三井住友信託銀行 | 東京都人事委員会 |
国家公務員 | SMBC日興証券 |
三菱東京UFJ銀行 | 三井住友海上火災保険 |
埼玉県 | りそなホールディングス |
SMBC日興証券 | 警視庁 |
主要就職先は、青山学院大法学部と立教大法学部でほとんど似ており、明確な差は感じられない。大手金融機関と公務員が上位となっている。
<出世した先輩の多さ>
先輩がどの程度、出世しているかを比較すると、こちらもまた変わらない。大学全体として、上場企業の役員をそれなりに輩出しているが、「学閥」というほどではなく、「学閥」によるメリットはあまり期待できない、というのが実情だろう。
<上位校との差について>
双方の大学とも就職実績については良好といえる。しかし一方で、「早慶」との学歴フィルターの差の存在も忘れてはいけない。入社試験を受けるエントリー段階では公平であっても、いざ採用実績となるとMARCHがほとんど入っていないケースが、総合商社などに見られる。そういった企業を目指すのであれば、一浪してでも早慶などにチャレンジした方がいいという判断もありうる。
また、両大学ともメガバンクなど大手金融機関に就職する人が多いが、それらの企業で出世したいのであれば、浪人してでも東大や一橋などに頑張って入った方がいいかもしれない。大手金融機関の中には、入社時よりランク付けがなされており、早慶MARCH出身者が出世できる可能性が低くなっており、いわゆる現場の「ソルジャー部隊」として重宝されているに過ぎないといった現実もある。入学前からこのようなことを考えるのは難しいだろうが、就職活動時にも、このことは気に留めておいた方がよいだろう。
<どちらの大学が頑張って「改革」しているか>
項目名 | 数値単位 | 数値年度 | 青山学院大学 法学部 | 立教大学 法学部 |
国からの特別補助金支給額 (千円) | 大学 | 2015 | 505,391 | 391,199 |
学生一人当たり 特別補助金支給額(千円) | 大学 | 2015 | 29 | 20 |
大学教育の現場では、随分前から「改革の必要性」が叫ばれている(大手大学ほど、その改革が進んでいないともいわれる…)。その観点でどちらが頑張って「改革」しているかを、最後に見てみたい。ここで比較したいデータは、改革を行っている大学に国から支給される「特別補助金」の額である。
この数値を比較すると、青山学院大が勝っており、改革で先行しているイメージがある。
なお、大学通信社による2016年度「改革力が高い大学」ランキング(進学校の進路指導教員が投票することで選定)においては、青山学院大が17位(30ポイント)、立教大が9位(58ポイント)と、高校現場の印象では、立教大がやや優位のようだ。
<まとめ>
以上、青山学院大法学部と立教大法学部を比較してみてきたが、双方は驚くほど似ていることがわかる。少なくとも「法学部」の比較においては、互角といえよう。両方に合格した場合は、是非ともキャンパスに足を運んで自分の目で見てもらうことをおすすめしたい。なお、実際に両方に合格した人の選択を見てみてみると、青山学院大法学部に進学した人が8%、立教大法学部に進学した人が92%(サンデー毎日2014年7月20日号より)という結果が出ている。 これだけの差があるとは今回の比較からは確認できなかったが、受験生は立教大法学部が明らかに上と見ているようである…。やはり「東京六大学」のブランドは絶大なのかもしれない。